業務効率をアップさせる最新のHRテックサービス 10選


採用手法やタレントマネジメントの手法は、日々トレンドが変化しています。

「すでにHRテック戦略を打っているが効果が出ていない」

「もっと最新の情報を知りたい」

このような悩みをお持ちの方に向けて、最近リリースされたHRテックサービスを紹介します。

新しいサービスを知ることで現状を打破するヒントを得られます。


本記事を通して最新トレンドを学びつつ、米国の動きを踏まえ今後の展開についても予測していきましょう。

目次
  • HRテックとは
  • 米国の2022年採用トレンド
  • 2022年リリースされた労務管理システム
  • 2022年リリースされた採用支援システム
  • 2022年リリースされた人材管理システム
  • まとめ

HRテックとは


HRテックの最新トレンドについて触れる前に、HRテックの特徴やマーケットの説明をします。

HRテックは日本企業だけではなく海外でも注目を集めており、今後ますます新しいサービスや機能が増えていくでしょう。

しっかりサービスや機能を理解して効果的に取り入れていくことが重要です。

①HRテックの特徴

HRテックとはHuman Resource Technologyの略称で、主に人事領域や組織開発などの業務にITを活用することを指しています。

ITツールの導入により業務効率を上げ、生産性をUPすることが目的です。

HRテックには大きく分けて3つの種類があります。


・労務管理システム

・採用支援システム

・人材管理システム


労務管理システムは、社員の勤怠管理や年末調整などの煩雑な業務の巻き取りをサポートしてくれます。

採用支援システムは求人原稿の投稿や応募者情報、面接の進捗について一括管理ができるシステムです。

採用活動におけるバックオフィス業務を簡潔にしてくれます。

人材管理システムは、既存社員の能力をデータ化して分析するのに役立てたり、目標設定・人材配置になどに活用したりするものです。

属人的な評価制度ではなくデータに基づいた組織づくりの参考になるため、導入が広がっています。

こうしたシステムを活用した人事業務の効率化がHRテックと呼ばれています。

②HRテックを取りまく環境

次にHRテックを取り巻く環境の変化について説明します。

HRテックが推進されている背景として理由は、大きく以下の2つです。

✓人材不足

✓働き方や採用手法の多様化


少子高齢化が進む日本は労働人口が年々減少しており、企業としても人材不足は課題の1つです。

少ない人員で生産性を上げるためにテクノロジーの力を借りる企業が増えています。

実際、人的ミスが減少し効率よく作業を巻き取ってくれるITツールは、社員を1人増やすことと同等もしくはそれ以上の働きを期待することができるでしょう。

また採用手法は年々増えており、社員の働き方・企業の人材獲得方法は多様化しています。

これまで制度はあっても取得しにくい雰囲気が社会にはありました。しかし人の考え方や社会のあり方が少しずつ変化し産休や育休を男女問わず取りやすくなってきました。

またテレワーク社員の増加により出退勤管理も紙ベースでは煩雑になってしまいます。

求人媒体も複数存在しているため、一括管理できるようHRテックを活用する企業が増加しているのです。

米国の2022年採用トレンド


次に海外の動きについても紹介します。

アメリカはコロナにより雇用状況に大きな影響が出ました。

特に深刻なのは大量の社員が自ら退職を願い出たことで、どこの企業も人材不足が加速していることです。

そんなアメリカでは、採用トレンドとして3つのキーワードがカギとなります。

①可視化する

1つ目は可視化です。

これまで属人的で曖昧だったデータを、HRテックを用いて可視化する動きが進んでいます。

例えばタレントマネジメントを利用すれば、社員のスキルや能力・適性について数値化することができます。

数値化することで平等な評価制度を作れる上に、個々の目標設定もスムーズに立てやすくなります。

またテレワークの社員と出社している社員で垣根が生まれないよう、業務の可視化も重要です。

誰が何を行っているか透明化を図ることで、マネジメントがしやすくなったり、1人に業務量が偏ったりする危険性も軽減できます。

②アルムナイ採用

2つ目のアルムナイとは退職者を積極的に採用する動きのことです。

先述した大量離職をきっかけに、離職した後に再度雇用を働きかける企業が増えています。

メリットとしては、

・一度自社から離れることでカスタマーとして気が付く点が増える

・経験した業務を活かせる部署に入れば即戦力になる

・他社で身に付けたスキルを活かすことができる

上記になります。

正式な社内制度がない企業でもアルムナイ採用について考える会社は増加しており、今後ますます注目が高まる可能性があります。

③エンゲージメント(定着率)の向上

3つ目は従業員エンゲージメントです。

大量離職はコロナをきっかけに、

「自分は今の働き方を続けていて良いのか?」

「もっと自分のしたいこと、やりがいを感じることをしたい」

と考えた人材が多いことも背景にあります。

これ以上の離職を食い止めることはもちろん、会社に対しての帰属意識や愛着を感じてもらうことが、社員の定着には大切な要素です。

ただしエンゲージメントの向上には複雑な要素が絡み合っています。

離職防止のための福利厚生の用意や評価制度を整えたところで、従業員が活用しなければ意味がありません。

環境面を整えるだけではなく、仕事自体に熱意を持たせる働きかけを日頃から行っていく必要があります。

HRテックの導入と企業のあり方を見直すことが、従業員エンゲージメントの向上につながります。

2022年リリースされた労務管理システム


2022年にリリースされた新しい労務管理システムを3つ紹介します。

①Remo-Jin

株式会社アイセルがリリースしたRemo-jinは、下記のような特徴を持つサービスです。

・有期雇用者の契約管理や助成金のサポート

・社労士と雇用主、労働者をつなぐ機能が搭載

・非正規労働者のプロフィール管理

・契約期間事の労働条件をすべて保管

・労働条件通知書の作成、通知

24時間365日操作が可能で、セキュリティも高いことから早くも注目を集めているサービスです。

社労士が監修したシステムということもあり、使いやすく安心できる仕組みになっています。


株式会社アイセル『Remo-Jin』
https://remo-jin.jp/

②Medical Note Coworke

Medical Note Coworkerは、社員の生産性・満足度アップを目的としたオンライン医療相談・カウンセリングが可能な労務管理システムです。

・朝、急な体調不良になってしまった

・どこのクリニックに予約をとったら良いか分からない

・プライバシーは守りつつ体調について相談したい

こうした社員の悩みに寄り添いサポートしてくれるサービスです。

医師への相談がスマホで手軽にできるため、ちょっとした不調でも打ち明けやすいことが大きなメリットと言えるでしょう。

大病になる前に体調を整えられるので、社員が働きやすい環境づくりに役立ちます。

また利用料の安さも大きなポイントです。

利用人数・利用回数が無制限にも関わらず、月額3万5000円から使えるので福利厚生としても取り入れやすいサービスと言えるでしょう。


株式会社メディカルノート『Medical Note Coworker』
https://medicalnote-coworker.jp/

③Neuron ES

ブレインズテクノロジーが開発したNeuron ESは、社内に散らばった資料を一括管理できるシステムです。

「あのデータはどのシステムに保管していたのか?」と分からなくなることはないでしょうか。

Neuron ESを導入すれば、キーワード検索ですべてのシステムを横断して探し出すことができます。

今までのシステムから新しいものに移行するとなると手間がかかりますが、Neuron ESは追加導入するので余計な手間がかかりません。

検索エンジン機能が搭載されており、それぞれのシステムにログインして都度探す手間が省けます。

特に労務管理・勤怠管理のように煩雑になりやすい作業をサポートしてくれる強い味方です。


ブレインズテクノロジー株式会社『Neuron ES』
https://www.brains-tech.co.jp/neuron/

2022年リリースされた採用支援システム

2022年にリリースされた採用支援システムについても3つ紹介します。

①タルセンeラーニング

タルセンeラーニングは、株式会社MAPがリリースした日本初の就労支援施設向けのe-ラーニングシステムです。

就労支援施設のプログラムとして取り入れることで就職に直結するようなスキルを身に付けられます。

業界に特化したシステムだからこそ、とことん利用者・施設のニーズに答えているシステムです。

定着率によって変動する収益の増加についても実績を積み上げており、オンラインで簡潔するところも非常に便利なサービスです。


株式会社MAP 『タルセンeラーニング』
https://map-on.co.jp/digital-center/

②CABOS(β版)

CABOS(β版)は、応募者と企業の相性診断ができる適性検査システムです。

採用活動がオンラインに移行していく中で、面接の受け答えや過去の業績だけではなく企業との相性も重要な要素となっています。

「何となく社風に合いそうな人材」ではなく、データを踏まえて「入社後に馴染みやすい人材」や「活躍する可能性が高い人材」の獲得を支援してくれます。

シンプルなサイト設計なので使いやすく、自社の組織データを登録しておけばベストな配属先までアドバイスしてくれます。

社内でも利用することができるため、組織編制の際や社員の潜在能力を掘り出すきっかけにもなるシステムです。


株式会社CABOS 『CABOS(β版)』
https://cabos.jp/

③My Talent(β版)

My Talent(β版)は国内発のタレントプールの仕組み化が可能になったタレント・アクイジション支援サービスです。

これまでの採用活動では短期的な人材確保がメインでした。

My Talent(β版)ではタレントプールと言って人材の資産化を行うことを目的にしたシステムで、採用サイトを訪れた候補者情報を一元化、興味指数に分けて必要な時にアプローチすることができます。

潜在的な求職者であるため表面化したニーズはないものの、他社とのバッティングを避けた長期的な目線で人材確保を狙うことを目的としています。


株式会社MyRefer 『My Talent(β版)』
https://crm.i-myrefer.jp/

2022年リリースされた人材管理システム

最後に2022年にリリースされた人材管理システムを3つ紹介します。

①Life Language

Life Languageは世界初のコミュニケーションに特化したアセスメント(評価)診断ツールです。

革新者・実行者・社交家・共創者・戦略家・管理者・哲学者の7つに社員のコミュニケーション能力を分類分けします。

診断ツールを通して個人の特徴や強み・弱みを判断することができ、コミュニケーションという曖昧な能力を数値化することが可能です。


株式会社co-ne 『Life Languages』
https://co-ne.co.jp/service/lifelanguages/

②WORK TRANSIT

みのシェアリング株式会社が開発したWORK TRANSITはワーカー診断とワークプレイス診断を通して社員の勤務環境を診断します。

結果に基づいて実践まで支援してくれるのも魅力的で、実践トライアルとロードマップ策定を通してサポートしてくれます

こうした動きを繰り返すことで環境の改善はもちろん強い組織づくりにもつながるでしょう。

社員のモチベーションを高め、リーダーシップを養う環境づくりをめざす企業にぴったりです。


nomichi みのシェアリング株式会社『WORK TRANSIT』
https://worktransit.wasita.co.jp/

③CQI-Ⅲ

CQI-Ⅲは海外赴任適応力検査を行うサービスです。

ダイバーシティな働き方が広がる中で、海外への赴任が必要なシーンも増えていくでしょう。

CQI-Ⅲは、たった20分の診断で「3つのモチベーション」「8つの赴任行動特性」を判断し、数値化してくれるサービスです。

用いることで、精神面とスキルの両面から最適な人員の選抜と赴任前後のフォローアップが期待できます。


株式会社エイムソウル 『CQI-Ⅲ』
https://hr-cqi.net/concept/cqi3/

まとめ


ここまで代表的なものを9つピックアップしましたが、2022年にリリースされたサービスは他にもあります。

毎月のように新しいシステムが生まれていく中で、自社の課題に寄り添ってくれるシステムを見つけることが重要です。

これまでのやり方に固執するのではなく、新しいテクノロジーを活用して今まで以上に業務効率・生産性を上げていきましょう。


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この記事を書いた人

白木 めい

求人広告の営業を7年以上務めてきた経験を活かして、採用活動全般の記事が得意です。求職者目線、企業目線どちらも大切にしながら書いております。仕事依頼もお気軽にご相談ください(Chatwork ID:1gi31upx8lx3v)